子供の教育費いくら必要?!我が家の教育資金計画を立ててみた

本記事の内容

  • 子供の教育費はトータルいくら必要?
  • 何を使って教育費を準備する
  • 進学の段階ごとの教育費準備の計画

今回は、生まれてくる娘の教育費を年齢の推移別に計画を立ててみました。

子供が自立(ここでは大学卒業まで)してくれるまで、どのくらいの資金が必要になり、何を使って教育費を準備し、どのように計画を立てていくのか、まとめてみましたので、どうぞ 。

教育費はトータルいくら必要?

結論から言えば、幼稚園(3歳)から大学卒業まで

全て公立:約1040万円

全て私立:約2480万円

これだけの教育費が必要になります。

それぞれの進学にかかる費用は以下に記載してありますので、各ご家庭ごとの希望に応じて計算してみてください。

幼稚園でかかる費用

文部科学省によると教育費、給食費、学校外活動費などがかかり、以下の通りです。

  公立 私立
学校教育費 120,738 527,916
(内訳)授業料 66,206 331,378
学校給食費 19,014 30,880
学校外活動費 83,895 165,658
学習費総額(年間) 223,647円 527,916円
幼児教育・育児無償化 157,441円 316,840円

参考:結果の概要-平成30年度子供の学習費調査:文部科学省

上図は文部科学省平成30年度 子供の学習費調査」を参照したものであり、さらに2019年10月からスタートした「幼児教育・保育の無償化」による3〜5歳の授業料を無償とした金額を表しています。

したがって、3〜5歳でかかる教育費用は公立で約47万円、私立で約95万円となりました。

「幼児教育・保育の無償化」についての記事は今後まとめる予定。 

小学校でかかる費用

 文部科学省によると教育費、給食費、学校外活動費などがかかり、以下の通りです。

  公立 私立
学校教育費 63,102 904,164
学校給食費 43,728 47,638
学校外活動費 214,451 646,889
学習費総額(年間) 321,281円 1,598,681円

参考:結果の概要-平成30年度子供の学習費調査:文部科学省

 同じく文部科学省平成30年度 子供の学習費調査」を参照しています。

上図から、6〜12歳でかかる教育費用は公立で約200万円、私立で約960万円となりました。私立1人分が公立5人分に相当する結果となりました。

中学校でかかる費用 

  公立 私立
学校教育費 138,961 1,071,438
学校給食費 42,945 3,731
学校外活動費 306,491 331,264
学習費総額(年間) 488,397円 1,406,433円

参考:結果の概要-平成30年度子供の学習費調査:文部科学省

上図から、13〜15歳でかかる教育費用は公立で約150万円、私立で約420万円となりました。

公立と私立では学校教育費の違いが大きいです。学校教育費の詳しい内訳はリンク先に書かれているので気になる方は見てください。

高等学校でかかる費用

  公立 私立
学校教育費 280,487 719,051
学校給食費 - -
学校外活動費 176,893 250,860
学習費総額(年間) 457,380円 969,911

参考:結果の概要-平成30年度子供の学習費調査:文部科学省

上図から、16〜18歳でかかる教育費用は公立で約140万円、私立で約290万円となりました。

やはり公立と私立では学校教育費の違いが大きいです。学校教育費の詳しい内訳はリンク先に書かれているので気になる方は見てください。

 大学でかかる費用

 大学は国立と私立以外にも文系理系で必要資金が変わりますので以下にまとめます。

  国立 私立文系 私立理系
入学金 714,000 866,000 845,000
在学費(4年間) 4,280,000 6,304,000 7,372,000
学習費総額 4,994,000 7,170,000 8,217,000

参考: 日本政策金融金庫「教育費費用の実態調査」(2020年度)

上図から、大学4年間でかかる教育費用は国立で約500万円、私立文系で約710万円、私立理系で約820万円となりました。

さらに自宅外通学にする場合、初期費用で約39万円、仕送り額が年間約102万円となっている。

何で教育資金を準備する

1.預金口座への貯蓄

2.ジュニアNISA

3.つみたてNISA

4.学資保険

代表的な準備方法はこの4つがありますが、我が家は「預金口座への貯蓄」と「ジュニアNISA」を使って準備しようと考えています。

つみたてNISAは老後資金として既に活用しており、1と2で教育資金が足りなくなった場合にのみ使用する予定です。

ジュニアNISA等の制度は資金を準備するのに効率良い方法とは思いますが、教育費は確実に必要になる費用であり、投資商品のみでの資金準備はリスクが高くなるため、預金口座も活用する、というのが我が家の考えです。

学資保険は我が家は使用しません。学資保険を利用しない理由は今後記事にする予定

ジュニアNISA、つみたてNISA活用の資金準備は今後記事にする予定

進学の段階ごとの教育資金計画

子供の進学の段階によって必要な金額が変わってくるため、娘が大学卒業するまでに必要な教育費を年齢の推移に合わせてまとめてみました。

子供の人数、各家庭の教育方針等によってかなり必要金額は異なってきます。我が家の計画を参考にそれぞれの状況に合わせて計画を立ててみてください。

0〜2歳の間に準備する教育資金額

・首都圏住み

・夫の年収550万円

・妻の年収0(主婦)

現在の我が家の収支状況から見て、2歳まで毎月の貯蓄は厳しいため、児童手当のみ全額貯金し、さらに現在ある貯蓄からジュニアNISAを2年かけて満額(240万円)積立します。ジュニアNISAは大学資金に充てるので娘が18歳になるまでは口座に寝かせておきます。

児童手当:1.5万円/月 × 24ヶ月 = 36万円

ジュニアNISA:240 →大学資金

3~5歳の間に準備する教育資金額

・児童手当が3歳から1万円になる

3歳以上の幼稚園・保育園の授業料が無償になる

・小学校入学までに200万円を準備(公立の小学校)

・妻の年収103万円未満 or 130万円未満(扶養の範囲内) 

・幼稚園・保育園費は貯蓄から

子供は3歳から園に預け、妻にはパートもしくは時短勤務をしてもらいます。妻が働く分の増えた収入は、教育資金に充てられるため、小学校でかかる費用と大学資金を預金口座に積み立て始めます。

引き続き児童手当は全額貯金

児童手当:1万円/月 × 36ヶ月 = 36万円 

     0〜5歳までの合計72万→小学校資金

児童手当は小学校資金に充てるため、残りの必要な額は128万円になります。よって、

小学校でかかる教育費の積立:約43万円/

大学資金を積立:12万円/年(3年間で36万)

6~12歳の間に準備する教育資金額

・小学校卒業までに中学・高校分の教育資金準備

・妻はフルタイム勤務 20万円/月

子供の進学の選択幅は私の収入増加の程度にもよるため、3パターンに分けて必要な教育費をまとめます。引き続き児童手当は全額貯金

児童手当:1万円/月 × 6年 = 72万円→中学・高校資金

大学資金を積立:36万円/年(6年間で216万)

 

①中学・高校どちらも私立 710

児童手当は中学・高校分の資金に充てるため、残りの必要な額は638万円になります。よって、

中学・高校でかかる教育費の積立:約107万円/

 

②中学公立→高校私立 440

児童手当は中学・高校分の資金に充てるため、残りの必要な額は368万円になります。よって、

中学・高校でかかる教育費の積立:約62万円/

 

③中学・高校どちらも公立 290

児童手当は中学・高校分の資金に充てるため、残りの必要な額は218万円になります。よって、

中学・高校でかかる教育費の積立:約37万円/

 

この辺りから積立ていく金額が大きくなってきました。出来るだけ乳幼児の時に積立ていく大切さが分かります。

13~18歳の間に準備する教育資金額

・大学資金1000万円(私立理系・通いの想定) 

・積立分の大学資金252万円

・ジュニアNISA240万円(利益なしの想定)

 引き続き児童手当は全額貯金

児童手当:1万円/月 × 6年 = 72万円→大学資金

残りの大学分1000万円 −(252万円 + 240万円 + 72万円)= 436万円

大学資金を積立:73万円/年

ジュニアNISAを運用利回り5%で計算すれば約550万円になるため、年間の積立は約21万円となり、かなり楽になります。 

まとめ

現時点で、我が家のトータルの教育費は約2000万円準備する予定ですが、今後2人目ができた場合、子供1人あたりにかけられる金額を再考していく必要があると思います。

しかし、事前に長期での計画を立てておくと、どの時点でどれだけの資金が必要になり、その為には世帯年収はこのくらい必要になるな、など具体的なイメージができやすくなりました。

家計に占める教育費の割合はかなり大きいものです。お子さんが生まれる前に、一度具体的な教育資金計画を立てられてはいかがでしょうか。